レンジフード交換業者の選び方｜レンジフードの交換はどこに頼む？

ガスコンロとの関連でレンジフード交換もガス会社を思い浮かべる方も多いと思います。安心感もあり、任せておけば間違いがありません。ただし交換相場としては高めで、特にネット業者との価格差は機器にもよりますが10万円を超える場合も。機器のリース契約もありますが、合計した費用としては更に割高になってしまうので、利用される際は注意が必要です。

キッチンまるごとリフォームであれば得意とするリフォーム店も多く存在しますが、キッチンの一部分であるレンジフードのみ交換工事だけを依頼するのは施工例も少なく得意ではないことも。

レンジフードなど単品工事などはそもそも受け付けていないケースもあるので事前に確認が必要です。

大手ホームセンターではシステムキッチン本体の展示があり、その場で交換の相談ができる窓口がある店舗もあります。ただしレンジフードだけの展示は多くないため、レンジフードのみの交換は施工例も多くないようです。

工事は外注なので、相談があった際は現地調査から見積り提出まで提携している施工会社が行います。価格はガス会社に比べ安いですが、ネット業者に比べるとまだ割高傾向にあります。

最近では水道修理などの水回り業者も対応するケースがあります。
ただしその場での契約は費用面でのトラブルも多いためしっかり見積りを書面でもらって、十分検討・納得してから発注することをおすすめします。

これらの業者は緊急性の高い工事対応を主としていて、交換工事よりも修理・修繕などの作業を得意としています。即日交換の対応は出来ないケースが多いため必ずご確認ください。

レンジフードの修理については、製造元のメーカーが対応してくれます。まだ新しいレンジフードの故障であれば保証書に記載されているメーカー修理窓口へご依頼ください。

ただし機器が古く、交換となった際は、メーカーでは対応ができません。修理部品の保持期間は製造中止から約10年なので、10年以上お使いのレンジフードが壊れた際は、メーカーへの修理依頼ではなく交換をご検討ください。

同じ業者に見積を取得しても担当者によって見積内容や価格が異なるといったケースがリフォーム工事には多く見受けられます。商品の希望小売価格、割引率、販売価格や工事費用が明確であるかどうかは信頼できるかどうか判断するうえでとても重要な要素となります。施工業者のホームページやチラシなどでこれら料金が公開されている場合は安心材料のひとつとなります。

リフォーム業者によって自社の施工スタッフで工事対応、協力業者に工事を依頼する場合と様々ですが、何より重要になるのは実際に施工を担当する者の身元、有資格、経験等をリフォーム業者が把握しているかどうかの点です。下請けに出した先の業者がさらに下請けに設置工事依頼をして元請け業者が施工者を把握していないような状況は消費者として避けたいところです。工事注文を受けた会社が工事スタッフと直接契約を交わしているのはもちろん、スタッフの顔や性格、施工技術のレベルを理解した上でどの工事を担当するのかを決めているのかが大切です。

施工業者の実績や実際の仕上がりを確認できる一番大きな要素となる「施工事例」の公開は必ずチェックしておきましょう。また実際に利用したユーザーのレビューが公開されているかも併せてチェックしておきたいところです。こういった情報を公開しているか、またその数が多ければ安心して任せることができる業者とも言えます。

最近では業者名を検索するとその口コミ評価や評判が閲覧できることが多くなっています。口コミは自由に書き込むことができるため、すべてを真に受けることはできませんが、Googleマップの口コミなどは参考になります。そういった口コミで極端に良くない評判の割合が高い場合は避けたほうが無難です。また、口コミが少ない、無いといった業者の場合は、逆に充分な実績があるのか慎重な判断が必要です。

本当のユーザーレビューは長期にわたって書き込みされます。一定期間（3ヶ月～半年ぐらい）の内に口コミが集中している情報は注意して取り扱ったほうが良いでしょう。

商品の希望小売価格が明記されており、割引率と販売価格があっているか、また工事費が別に記載されており、出張費、廃棄処分費、諸経費、消費税などすべてが含まれた金額かご確認ください。追加費用が記載されている場合はその内容について詳しい説明があるか確認してください。

商品と工事をひとまとめにしたざっくりとした一式工事、撤去・廃材処分費や消費税が別表記されている見積りについては信用度は高くないとお考えいただく方が安全です。

後から追加請求される、結果高額になってしまって困るといったことがないように、注文内容以外の追加請求がないことを確認してください。追加部材または工事が発生する可能性がある場合は、見積り段階でその内容を確認し、納得できた場合のみ工事注文することで追加請求トラブルは避けることができます。注文前段階で追加請求の有無について回答ができない、心配な点が解消されないリフォーム業者については避けたほうが良いでしょう。

商品にはその商品に付帯するメーカー保証があり、それ以外にメーカーや施工店にて商品や工事の延長保証を用意しているケースがあります。
保証で気をつける点は「保証している会社自体が長期存続しうる会社かどうか」です。独自で長期間の保証が付いていても、いざ壊れた時に連絡してみると会社がなくなっていた！では洒落になりません。長期間の保証サービスを頼める法人や店舗であるかを確認しておきましょう。
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