賃貸住宅トイレ交換の特徴・費用まとめ

トイレをまるごと交換は、選ばれるトイレにもよりますが、トイレリフォームの中でには一番コストが掛かるものとなります。また利用する方が好む商品と管理する側の大家さんが選ぶ商品にも違いがあるので、交換の際は機能性や品番なども伝えて打ち合わせする必要があります。

取り付けたい商品が決まったら、次はトイレ交換のための条件を確認してください。トイレ交換・リフォームの際に大家さんからよく言われる条件についてまとめました。

1.退去時に原状回復すること

原状回復が必要な場合、取り外したトイレに退去時に元に戻す必要があるため、それまで保管しておかなくてはなりません。一部のトイレを除き、トイレ本体は陶器製で割れるリスクがあり、スペースも大きく取ってしまいます。また一度取り外したトイレの再設置は中古品の取付け扱いになるため、工事そのものを引き受けてもらえない可能性もあります。原状回復を前提としたトイレ交換を行う際はこれらについてあらかじめ考慮しておく必要がありますので、ご注意ください。

2.専門業者に工事を依頼すること（DIY不可）

トイレ交換がOKでも、その施工は必ず設備の専門業者に依頼することを条件とされる場合があります。特にトイレは水回りなので、施工の際は漏水が起きないように十分注意しなければなりません。また個人のDIY施工で万が一、給水・排水などから漏水が生じた際には保証ができないという点からも、この条件を提示されるケースは多々あります。

3.費用は入居者負担

賃貸物件に元々から取り付けてある設備が故障や不具合がある場合、それらの修理・修繕・交換については大家さんが費用負担してもらえますが、入居者の希望によるトイレの交換については、費用は入居者負担となります。（※1）
また「退去時の原状回復は不要」といった場合は、住居にトイレを残す必要があるので、所有権は大家さんになることもご注意ください。

トイレまるごと交換は費用も高く、商品選びも大家さんの意向を加味しなければならないなど、費用を入居者負担で交換するのはあまりメリットがあるとは言えません。DIYでの交換を許可されたとしても、施工の難易度はやや高く、原状回復となった際は外したトイレの保管場所、保管時の臭い対策、戻す際に施工してくれる業者を見つけなければならない等、こえなければならないハードルが高くなっています。賃貸物件ではウォシュレットの取付・交換程度にとどめるほうがメリットあり、おすすめです。

大家さんから許可を得る時に「退去時の原状回復」「DIYがOKかどうか」を確認しておくと、その後の手配がスムーズに行えます。

トイレ交換に比べて施工の難易度も低く、自分で取付けることが比較的簡単です。原状回復へのハードルも高くないので、賃貸でトイレをアップグレードしたいリフォームとして有効です。

床クッションフロアと壁クロス（壁紙）の張替えですが、既存のものを一度剥がしてしまうと再利用はできません。張り替えたい場合は、床クッションフロアは剥がせる両面テープ、壁紙は賃貸向けの剥がせるクロスが有効ですが、「剥がせる」部材を利用しても既存の床や壁にダメージが残ることもあります。床クッションフロアと壁クロスを張り替えることは難易度がやや高くなっており、トイレを取付けたままでの状態となると貼れないところもでてくるので、内装だけのやり替え、DIY施工はおすすめはいたしません。

トイレには「組合せ便器」「一体型トイレ」「タンクレストイレ」があり、一体型とタンクレスにはウォシュレット（温水洗浄便座）が搭載されていますが、組合せ便器は別途便座を用意しなければなりません。トイレのパーツの中で最も壊れやすいのはウォシュレット部分なので、後からでも取替がしやすい組合せ便器＋ウォシュレットの組合せが賃貸物件のセオリーとなります。