【2024年最新】お風呂リフォーム補助金の支給条件や対象工事について徹底解説！

お風呂や浴室のリフォームは、マイホームで長く快適に暮らし続けるために必要なリフォームです。
家族構成が変わったり、年を重ねることで必要な設備や機能が変わってきますが、お風呂のリフォームをすることで、いつまでも快適に過ごすことができます。

とはいえ、お風呂のリフォームにはまとまったお金が必要となります。

この記事では、2024年最新版お風呂リフォームに利用できる補助金について詳しく解説いたします。
お風呂のリフォームを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

お風呂リフォームに利用できる国の補助金

2024年現在、お風呂のリフォームには国や行政が実地する補助金制度を利用できる可能性があります。
リフォーム内容にもよりますが、検討中のリフォームが補助金対象となっているかを確認しておくと、予算の管理がしやすくなります。

まずはお風呂のリフォームで利用できる補助金制度のなかでも、国が実地している補助金事業を2つご紹介します。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象に、住宅のエコリフォームを支援する国の補助金制度です。
高断熱浴槽や省エネ型給湯器など、エコ住宅設置の設置が必須となりますが、必須工事を行なった場合は、浴室乾燥機の設置や手すりの設置リフォームも補助対象となります。

また『子育てエコホーム支援事業』との名称ですが、子供がいない世帯の方や子育てが終わった世帯の方でも条件を満たせば支給対象となるため、チェックが必要です。

2024年の支給条件条件、補助金上限額は下記になります。

世帯条件	住宅の購入	長期優良住宅認定	補助金上限額
子育て世帯または若者夫婦世帯	あり	ー	60万円／戸
子育て世帯または若者夫婦世帯	なし	あり	45万円／戸
その他の世帯	ー	あり	30万円／戸
子育て世帯または若者夫婦世帯	なし	なし	30万円／戸
その他の世帯	ー	なし	20万円／戸
その他の世帯	ー	なし	20万円／戸

子育て世帯とは、20歳未満の子どもがいる世帯を、若者夫婦世帯とは夫婦のどちらかが39歳以下の世帯をさします。その他の世帯は上記条件に当てはまらない世帯をさすため、実質全ての人が補助金を利用できる仕組みです。

制度の申請は自分ではできません。施工を行う工事業者が申請します。また、施工業者は国からの認定を受けた登録事業者でないと補助金を利用できないためご注意ください。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存の住宅の長寿命化や劣化対策として行われている補助金事業のひとつです。
手すりをつけたりユニットバスを交換したりと、幅広い工事内容が補助金の対象となるのが特徴です。

補助金額は工事内容に応じて80～210万円／戸とされています。また、補助対象となるための条件は夏期になります。

・1階の床面積が少なくとも40㎡以上(階段の部分を除く)、かつ延べ床面積が55㎡以上であること ・工事前にインスペクションを行い、リフォーム履歴、維持保全計画の作成をすること ・劣化対策、耐震性、省エネ対策のリフォームで一定の基準を満たす性能へ向上すること

長期優良住宅化リフォーム推進事業と子育てエコホーム支援事業は併用できないため利用時にはご注意ください。

お風呂リフォームに関する自治体の補助金制度例

お風呂のリフォームでは、地方自治体の補助金を利用することも可能です。補助金によりますが、国の補助金と併用できるものもあるたえ、工夫すれば多くの補助金を利用してリフォームすることもできます。

介護保険の住宅改修

要支援・要介護認定を受けた方がいるご家庭では、介護保険制度を利用して浴室のバリアフリーリフォームを行うことができます。

補助金の対象者 要介護認定または要支援認定を受けた方 補助金の対象リフォーム 居住する住宅内のバリアフリー改修を行うこと（例：手すりの設置、段差の解消、浴槽の変更など）改修工事が必要であるとケアマネージャーが判断し、事前に市区町村に申請を行うこと 補助金額上限 1回の申請で最大20万円の改修費用が補助対象となります。利用者負担が1割の場合、自己負担額は2万円です。

介護保険の住宅改修は原則1人1回と決められています。ただし、20万円の上限以内なら、複数回の工事も可能です。また、引っ越しをした場合や要介護度が重くなった場合などは再度介護保険を利用することができます。

お風呂リフォーム補助金制度の利用方法と注意点

補助金を活用してお風呂のリフォームを行う際には、いくつかのポイントに注意する必要があります。

まず、施工業者の選定が重要です。国の補助金制度を利用するためには、施工業者が補助金事業に登録し、認定をうけた業者でなくてはいけません。
全ての工務店やリフォーム会社が登録しているとは限らないため、施工会社が登録事業者か事前に確認しておくことを忘れないようにしてください。

また、申請期限も要注意事項です。
ほとんどの補助金制度では、工事開始前に申請を行うことが必須条件となっています。
補助金事業の期限内に施工が終わるよう、契約のタイミングや施工のスケジュールをチェックしておくと安心です。

国の補助金制度は年度ごとに予算が設定されているため、予算が尽き次第終了してしまいます。
人気のある補助金制度では、申請が集中することも考えられるため、申請のタイミングには十分な注意が必要です。
早めに申請を行うことで、予算が尽きる前に補助金を確保できる可能性が高まります。

補助金を利用してリフォームを検討している場合は、信頼できる登録事業者に相談してみるのもおすすめです。

お風呂のリフォーム費用を抑えるためのアイディア

お風呂など水回りのリフォームは専門知識が必要となるため、自分でDIYでのリフォームをするのは危険です。
水漏れのリスクを考えれば、業者に頼んだ方がコスパも良いと言えるでしょう。

今すぐにリフォームをする必要がない場合は、部分的にリフォームするのもおすすめです。
水栓やシャワーヘッドを変えるだけでも、使い勝手は大きく変わります。
とくにシャワーヘッドは節水効果の高いものや美肌ケアができるものなど、さまざまな種類があるため、用途にあわせて変えてみるのも良いかもしれませんね。

また、内装を変えたいという場合には、マグネット式で簡単に貼れる鏡を設置するという手も。お風呂場で髭剃りをしたいという方からも好評です。

まとめ

2024年最新のお風呂リフォームに利用できる補助金制度について解説しました。
補助金を活用することで、リフォーム費用の負担を大幅に軽減できる可能性があります。
手すりをつけたり浴槽の交換をしたり、大掛かりなリフォームをする場合には、補助金を利用するのがお得です。

補助金事業は予算によって限度額などが変動するおそれもあります。
利用できる補助金制度があるうちに、早めの検討をおすすめします。