【2026年度最新版】食洗機の購入や買い替えで使える補助金を解説!
食洗機
2025/03/28
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食洗機
2025/03/28
忙しい日々を少しでも快適にするために、食洗機の導入や買い替えを検討する家庭が増えています。特に、共働き世帯や子育ての方にとって、家事の負担を抑える食洗機は大きな助けになります。ただ、値段が高くて食洗機を購入するのに躊躇する方も多いかもしれません。
実は、国や自治体が提供する補助金には、食洗機の購入や交換に活用できるものがあることをご存じですか?本記事では、食洗機の購入や買い替えに活用できる補助金や申請方法について詳しく解説します。
※本記事の内容は2026年2月執筆時点のものです。最新情報は必ず公式サイトをご確認ください。

目次
結論、食洗機のみの購入や設置で補助金が交付されるケースがあります。
ただし、政府予算の閣議決定の関係上、国や地方自治体の補助金制度の詳細が公表されるのは3月以降になることが多いです。詳しい情報を知りたい方は、お住まいの地域の自治体ホームページまたは政府が主導する補助金の公式サイトをご参照ください。

住宅省エネ2026キャンペーンとは、国土交通省・経済産業省・環境省の3省が連携し、住宅の省エネ化を推進するために行う4つの補助事業の総称です。
「みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)」、「断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業(先進的窓リノベ2026事業)」、「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金(給湯省エネ2026事業)」、「既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業(賃貸集合給湯省エネ2026事業)の4つがあります。
同事業は2023年から毎年実施されており、今回で4年目となります。なお、各事業は併用可能で、申請条件や対象設備はそれぞれ異なります。


2025年度に実施された「子育てグリーン住宅支援事業」の後継にあたり、主に新築住宅の建設およびリフォームを補助する制度です。
断熱性能やエコ設備の導入を条件に、若者から子育て世帯、高齢者と全世帯が対象になります。
2025年11月28日以降にリフォームまたは新築の工事に着手した方が補助対象になります。要件はそれぞれ以下の通りです。
断熱改修など必須リフォーム工事とあわせてビルトイン食洗機(食器洗い機)を導入した場合に、補助を受けることができます。
なお、補助額の合計が5万円以上であることが条件で、必須工事に含まれる「高断熱浴槽」、「節湯水栓」、「節水型トイレ」、「高効率給湯器」のうち1つ以上含める必要があります。
| 基準 | 補助額 |
| 電気用品安全法に規定する「電気食器洗機」で、ビルトイン型であること | 1台につき21,000円〜26,000円想定 (※2025年度実績) |
新築住宅を建てる場合は、食洗機(食器洗い機)単体で金額が決まるのではなく、住宅全体の省エネ性能(ZEH水準など)に応じて一括で補助金が交付されます。
| 住宅タイプ | 補助額 |
| GX志向型住宅 | 110万円 |
| 長期優良住宅 | 75万円 |
| ZEH水準住宅 | 35万円 |
申請手続きは、工事発注者や住宅を購入する一般消費者は申請できません。
本事業の申請は、「注文住宅の新築工事」「新築分譲住宅の販売」もしくは「賃貸住宅の新築工事」または「既存住宅のリフォーム工事」を行う事業者が行います。2026年3月下旬ごろから、公式ポータルサイトで事業者登録が開始予定です。


「子育てグリーン住宅支援事業」から変更された点は、以下の3つです。
「子育てグリーン住宅支援事業」と比較すると、補助額は全体的に減少しています。長期優良住宅とZEH水準住宅は5万円の減額にとどまる一方、GX志向型住宅は50万円と大幅な減額となりました。
| 住宅タイプ | 子育てグリーン住宅 支援事業 | みらいエコ住宅 2026事業 |
| GX志向型住宅 | 160万円 | 110万円 |
| 長期優良住宅 | 80万円 | 75万円 |
| ZEH水準住宅 | 40万円 | 35万円 |
土砂災害や浸水リスクがある区域にある住宅については、原則として補助対象外になります。
| ・土砂災害特別警戒区域・急傾斜地崩壊危険区域・地すべり防止区域 ・立地適正化計画区域内の居住誘導区域外かつ災害レッドゾーン内で、市町村長の勧告に従わなかった場合(3戸以上等の開発時) ・市街化調整区域のうち、土砂災害警戒区域または浸水想定区域(浸水想定高さ3m以上) ・上記以外の区域で、災害危険区域かつ土砂災害警戒区域または浸水想定区域(浸水想定高さ3m以上) |
北海道や東北などエネルギー消費が多い地域の補助額を優遇する仕組みが導入されました。当該地域に住宅を建てる場合は、下表のとおり補助金額が加算されます。
| GX志向型住宅 | +15万円(合計125万円) |
| 長期優良住宅・ZEH水準住宅 | +5万円(合計80万円/40万円) |
重点支援地方交付金とは、エネルギーや食料品価格の高騰による負担を軽減するため、2023年11月に国が創設した制度です。
地域ごとの実情に応じて活用できる点が特徴で、自治体は国に申請したうえで事業を実施します。
申請書は、各自治体の公式Webサイトからダウンロードが可能となっています。
自治体によっては名称が違ったり、申込方法や手順が異なったりすることがあります。最新情報は、必ずお住まいの自治体公式Webサイトから確認するようにしてください。
食洗機の購入や買い替えに活用できる補助金を活用することで、家計の負担を軽減しながら、より快適で省エネな暮らしを実現できます。
補助金に関する最新情報は自治体や国の公式サイトで随時更新されるため、こまめにチェックしておくことが肝心です。この機会に、補助金制度などを利用しておトクに食洗機を導入してみませんか?




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