【2025年度版】キッチンのリフォームで使える補助金・助成金について

キッチンは日々の暮らしを支える大切な空間ですが、設備の老朽化やライフスタイルの変化に合わせてリフォームを検討する方も少なくありません。しかし、リフォームには相応の費用がかかるため、できるだけ負担を抑えたいもの。そこで活用したいのが国や自治体が提供する補助金・助成金制度です。

これらの制度をうまく活用すれば、最新の省エネ設備を導入したり、バリアフリー化を進めたりする際の費用を抑えることが可能になります。本記事では、キッチンリフォームに使える補助金・助成金の種類や申請条件、賢く活用するためのポイントについて詳しく解説します。

※本記事の情報はすべて2025年3月時点のものです。今後内容が変更される可能性があるため、補助金を申請する際は必ず最新情報を確認してください。

住宅省エネ2025キャンペーンとは？

キッチンのリフォームに使える補助金の1つに、「住宅省エネ2025キャンペーン」があります。同キャンペーンは、政府が2050年のカーボンニュートラル実現に向け、家庭部門の省エネルギー化を促進するために実施している補助金制度です。国土交通省・経済産業省・環境省の3省が連携して実施しており、以下4つの補助事業があります。

・子育てグリーン住宅支援事業 ・先進的窓リノベ2025事業 ・給湯省エネ2025事業 ・賃貸集合給湯省エネ2025事業

同キャンペーンの大きな目的は2050年のカーボンニュートラルの実現です。カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすること。そのためには各住宅の省エネルギー化の促進が不可欠です。もちろん、このキャンペーンの対象にはキッチンの改修も含まれており、特定の設備を導入することで補助を受けられます。

子育てグリーン住宅支援事業について

子育てグリーン住宅支援事業とは住宅省エネ2025キャンペーンの補助事業の1つで、主に子育て世帯や若年夫婦世帯を対象に、高い省エネ性能をもつ新築住宅の取得や、既存住宅の省エネ改修を支援する補助制度です。

補助対象は、長期優良住宅もしくはZEH水準住宅に該当する新築住宅（賃貸住宅の新築を除く）に居住する子育て世帯、または若者夫婦世帯です。食洗機や自動調理対応コンロといったキッチンリフォームを行うことで、子育て世帯や共働きの若者夫婦世帯における家事負担を軽減する狙いがあります。

ちなみに、新築のGX志向型住宅（脱炭素志向型住宅）に限り全世帯が対象となります。GX志向型住宅とは、従来のZEH基準を大きく上回る省エネルギー性能を持つ次世代型の住宅を指します。

対象となるキッチンリフォームの種類

子育てグリーン住宅支援事業で対象となる設備と金額は、下記のとおりです。

対象設備	補助金額（一戸あたり）
ビルトイン食洗機	25,000円
レンジフード（掃除しやすいもの）	13,000円
ビルトイン自動調理対応コンロ	15,000円
キッチンセットの交換を伴う対面化改修（キッチン用シンク、調理台、コンロ、調理室用の換気設備）	91,000円

参照：子育て対応改修【リフォーム】｜子育てグリーン住宅支援事業【公式】

なお、キッチンセットの交換を伴う対面化改修で補助金が交付される場合は、レンジフード、もしくはビルトイン自動調理対応コンロでの補助は受けられません。

また、子育てグリーン住宅支援事業で補助を受けるには補助金額の合計が5万円以上でなければなりません。さらに、リフォームを実施するカテゴリー数なども定められています。詳しい要件を知りたい方は公式ホームページをご確認ください。

参照：子育てグリーン住宅支援事業【公式】

介護保険

要支援または要介護認定された家族が、安全かつ快適に生活を続けられるための改修工事では介護保険が適用されるケースがあります。具体的には、キッチン内の手すり取付けや段差の解消、滑り止め防止を目的とした床材変更、引き戸への変更などが挙げられます。

補助金額と支給条件

補助金額の上限は、一人につき生涯で20万円までのリフォームに対して7〜9割までです。ただし、要介護状態が著しく重くなった場合や転居した場合には、再度20万円までの支給限度額が設定されることがあります。

【補助金額】

最大18万円／戸

【支給条件】

・要介護・要支援認定を受けていること

・バリアフリーに特化したリフォームであること

・対象者が在宅であること（病院への入院・介護ホームへの入居中は不可）

通年で申請が可能です。まずは市区町村の担当窓口やケアマネジャーに相談してみてください。

自治体が実施している補助金制度について

上記の他にも、国や地方自治体が独自に行っているリフォーム関連の補助金があります。例えば「長期優良住宅化リフォーム推進事業」です。同事業は、住宅にリフォームなど適切なメンテナンスを行い長寿命化を目指す取り組みに対して費用の一部を補助する制度です。

令和6年（2024年）分の交付申請は、令和7年（2025年）の1月末で締め切られ、2025年3月時点では次年度の情報は公開されていません。

しかし、2025年4月以降に最新情報が公開される可能性が高いため、気になる方は適宜公式ホームページをチェックしてみてください。また、同事業以外にも自治体が独自で補助金を実施していることも。リフォームする前には、必ずお住まいの自治体の公式ホームページを確認することをおすすめします。

キッチンリフォームは補助金を賢く使おう

今回紹介した補助金や助成金を活用することで、キッチンリフォームにかかる費用の負担を軽減しながら理想の空間を実現することができます。各制度には対象条件や申請期限があるため、事前に情報を把握して計画的に進めることが肝心です。ぜひ本記事の内容を参考にしてみてください。